調剤薬局での出来事から患者さんや医療を考える

　新年、おめでとうございます。今年もよろしくお願いいたします。 　JMDCの寺島です。年末年始はどのようにお過ごしでしたでしょうか。私は年末に収録したウェビナー動画の編集やパソコンの中の資料を整理するなどしておりました(笑) 　日本で最も早くに活動するホタルをご存知ですか？ 　沖縄県八重山地方の限られた山地でしか観ることができない「ヤエヤマボタル」というホタルが日本で一番早く見られます。日没後1時間程度しか光らないホタルで、数千匹から数万匹で群れになって輝きます。体長は2-4mmと本州で見られるホタルに比べて小ぶりです。最初は「ホタルなんて」と思って観に行ったのですが、想像をはるかに超え、幻想的な世界に引き込まれました。特に雨が降った直後は活発になり。一面がこのホタルで埋め尽くされ、見たこともないような・・・・（期待値だけあがるのでこれ以上は書きませんが） 　なんとこのホタル、2月半ばくらいから見られるようになります。詳しく知りたい方はぜひ私までお問い合わせください！(笑) 　さて、このコラムは毎月、私が気になった話題を取り上げていますが、今回は、私の知り合いから聞いた話から、今年一年考えてみたいことを書いてみました。

【調剤薬局での出来事】 　知人であるMさんは、数年前からAクリニックに通っています。毎月定期受診をして、門前薬局のB調剤薬局でお薬を2種類処方されています。また、別の診療科のCクリニックにも定期受診して、こちらの門前薬局D調剤薬局でもお薬を処方されています。 　Mさんは冊子のお薬手帳を使っており、B調剤薬局でもらう「シール」を手帳に貼っています。 　先日、D調剤薬局での処方内容のシールを自分のお薬手帳に初めて貼って、B調剤薬局でお薬をもらう際に見せたそうですが、内容も確認せずに、処方された医薬品情報のシールをもらったそうです。さらにMさんはお薬の飲み忘れの相談をB調剤薬局の薬剤師さんに相談したそうですが、処方医に相談して下さいと言われ、相談がたらい回しになってしまったそうです。 　この話を聞いて、私自身もいろいろ思ったことはありましたが、Mさんは以下のことを疑問になったようです。 ❶お薬手帳ってなんのためにあるのか、そして、冊子だとシールを貼ってどんどん分厚くなるので、電子化できないのか？ ❷他の薬局でもらったお薬の情報を貼り、結局何も言われなかったけど、大丈夫なのか？ ❸お薬をもらう際に飲み忘れや間違いを防止するように、「朝服用」「夜服用」とわけてもらうことはできないのかな？薬剤師に相談すると言っても、受付する人とお薬を渡す人で担当が違うし、お医者さんに相談してと言われてしまうと、どうしていいのかわからない。 　私自身は多少なりとも医療に近い業界にいるので、こうした戸惑いはないのですが、一般の人からすると、そうではなさそうな気がしてきました。

【かかりつけ薬局やお薬手帳】

こんなビジョンが掲げられているのは皆さんもご存知のことかと思います。こうした仕組みを実現するために、電子お薬手帳やかかりつけ薬剤師/薬局ということが言われている状況です。

【これは誰のためなのか・・・】 　処方する医薬品を選択するのは医師の重要な仕事です。また、医師や薬剤師が患者さんの適切な治療の一助となるように、その医薬品の有効性や安全性の情報を適切に届けるのは製薬企業の仕事でもあります。製薬企業が医療者に対しての情報提供の場はとても充実していますが、医療者から患者さんへの情報提供の場、ソリューションというのは、個人的には不十分では？と感じています。誰がこうした部分を担うのか、ここには「担当」という概念はなく、患者に向き合うすべての人が担うことかもしれませんね。「患者のためになる」ソリューションを展開していくことが大事かもしれません。

【私たちができること】 残念ながら日本においては、医療技術は先進的であっても、こうした情報共有や情報提供はまだまだ足りないところがいっぱいあります。 例えば、、、 ・自分の医療情報（慢性疾患などの検査結果とか）はすぐにみられますか？ ・自分が服薬している医薬品情報をすぐに取り出せますか？ ・いつもと違う病院に行ったときに、いつもの病院での受診情報を説明できますか？ ・コロナワクチンの接種情報を管理しておきたい ・・・・・・ 考えていきたいのは、患者が治療選択をするための情報提供ではなく、もっとシンプルに『自分の医療、治療情報を共有』できているかという点です。 　JMDCでは健康保険組合に対して、医療データをお預かりすることで、人々が健康になるようなお手伝いをしてきました。情報を共有するため、分析するためには、データが整理させている、標準化されている、使いやすいデータであるなど、データベンダーならではの視点で取り組んできましたが、最近では、データベンダーとしてだけでなく、サポートする方々も健保組合や製薬企業だけでなく、医療機関や調剤薬局向けにも広がってきました。 　ヘルスケア産業はさまざまなプレイヤーが存在するとともに、規制や制度もありますが、医療現場や対患者さんに対しての課題をお手伝いができるのではないか？そう考えています。

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